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エコ・コーチングとは?

「省エネ対策、何から始めれば.......    ?」「設備投資の費用対効果が不安.......」

「現場の協力が得られにくい........」

そんなお悩みを抱える企業様へ。

従来のエコチューニングを深化させ、現場の主役である設備管理員の皆様と共に成果を創り出す「エコ・コーチング」をご提案いたします。

♦リスクはゼロ、成果は最大へ。安心の「完全成果報酬型」はそのままに。

私たちの「エコ・コーチング」の基本は、お客様にご安心いただける完全成果報酬型です。

初期費用や月額固定費は一切いただきません。省エネルギー化によって実際に削減できた光熱費の中から報酬を頂戴するため、お客様の実質的なご負担はゼロ。万が一、省エネ効果が得られなかった場合、費用は一切発生いたしません。安心してお取組み頂けることをお約束いたします。

♦「エコ・コーチング」がもたらす、新たな価値とは?

従来のエコチューニングが専門技術者による運用改善指導を主とするのに対し、「エコ・コーチング」は、その建物を最も熟知する常駐設備管理員の皆様が持つ「知恵」と「経験」を最大限に引き出すことを重視します。

 

私たちは、単に「教える」コンサルタントではありません。設備管理員の皆様一人ひとりに寄り添い、対話を通じて運用改善の「気づき」を促す「コーチ」として伴走いたします。

・現場の主体性を育む:日々の業務に潜む改善のヒントを共に探し、設備員の皆様が自ら考え、行動する力を養います。

・「やらされ感」から「自分ごと」へ:目標設定から改善活動、効果検証まで、プロセスを共有し、成功体験を積み重ねることで、モチベーションと省エネ意識を持続的に高めます。

・技術とノウハウの組織内定着:一時的な改善に終わらせません。コーチングを通じて得られた知識やノウハウは、設備員の皆様のスキルとして、そして組織の貴重な財産として蓄積されます。

・「無理のない省エネ」から「「納得と誇りを持てる省エネ」へ:現場の皆様が主体となるからこそ、実用的で継続可能な、そして何よりも「自分たちの手で成し遂げた」という達成感のある省エネが実現します。

♦エコ・コーチングの具体的な進め方

1.現状把握と目標共有:

技術者が現状のエネルギー消費状況を詳細に診断。その後、オーナー様、管理者様、そして常駐設備員の皆様と、それぞれの立場や思いを共有しながら、共に目指す省エネ目標を明確にします。

2.伴走型コーチングによる運用改善の実践:

定期的な訪問やオンラインでのコーチングセッションを通じて、設備員の皆様の気づきやアイデアを具体的な改善策へと昇華させます。運転データの分析フィードバック、改善活動の進捗サポート、必要な知識や技術の提供も行います。

3.効果の見える化と成功体験の共有:

実施した改善策による省エネ効果を定量的に評価し、関係者の皆様と共有。成功体験を分かち合う事で、さらなる改善意欲を引き出します。

4.自律的な改善サイクルの確立支援:

将来的には、第三者のコーチがいなくても、現場で自律的にPDCAサイクルを回し、継続的な省エネ活動が推進できる体制づくりをサポートします。

♦「エコ・コーチング」が選ばれる理由

・実質負担ゼロの成果報酬型:初期投資なく安心して省エネに着手できます。

・現場の力が活きる:設備を知り尽くしたプロである常駐設備員の方々が主役です。

・持続的な効果:一過性でない、組織に根付く省エネ文化を醸成します。

・人材育成にも貢献:設備員の方々のスキルアップとモチベーション向上を実現します。

・エコチューニング技術の活用:確かな技術に基づいた専門的なサポートを提供します。

♦こんな企業様におすすめです

・省エネに取り組みたいが、何から手をつけて良いかわからない

・設備投資のリスクを負わずにコスト削減を実現したい

・現場の省エネ意識やスキルを高め、主体的な活動を促したい

・一時的な効果ではなく、継続的な省エネ体制を構築したい

・CO2削減を通じて、企業価値の向上と社会貢献を果たしたい

 

さあ、私たちと一緒に、現場の可能性を最大限に引き出し、持続可能な未来を創造する「エコ・コーチング」を始めませんか?

まずはお気軽にお問合せください。お客様の状況に合わせた最適なプランをご提案いたします。

 

基本的に事前の費用は、一切発生させず、電気、ガス、水道などのエネルギー使用量を削減した分に対して、一定の割合を成果報酬として頂くことになります。

提案事例  *以下は一例であり、内容の詳細については個別に協議することになります

対象建物

●延床面積   10,000㎡以上

●中央監視設備のある建物

●設備員が常駐にて管理している建物

 

成果報酬型

 対象となる算定期間を6か月とし、光熱費低減実績額の50%を業務委託料といたします。

(光熱費低減実績額: エネルギー使用量の削減量 × 光熱費単価)

 

 算定の基準となるベースラインは、契約日より過去1年のエネルギー使用量を基本的に使います。

(ただし、建物の稼働状況などが大きく変動する場合は調整させていただきます。)

 

ペナルティ

対象となる期間の各エネルギー種別の使用量がベースライン使用量と比較して、削減量が1%以内の場合は、該当エネルギー種別に関して、その期間の業務委託料は発生しないものといたします。

 

1.建物のウォークスルー 及び 中央監視設備の確認

2.ウォークスルーレポートの提出

3.省エネ委員会の立ち上げ

4.エコチューニングの実践

5.定期的に省エネ委員会の開催にて成果確認・改善

6.定期報告

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